ごきげんよう，読者諸賢．ボクはらーめ人間Ｚ．ラ王真贋の遣い手にしてラーメーン視点からでないとブログが書けないまともないヒューメンだ．
ラーメーンを愛し健康を愛し，そして何よりも平和を愛するボクは，ラーメーンと睡運瞑菜350ｇ，そして核廃絶運動のアウフヘーベンの途中のエラーで世界週末時計の時計の針が過去最大にもどるまで，つまりは世界が令（うるわ）しく平和になったと断言できるまで，外でラーメンを食わない超ラーメンハンガーストライキ２と言うナンだかよくわからんラーメン断食を超えたラーメン断食をさらに超えたラーメン断食の人造人間，つまりはホムンクルスとして異世界転生していた．早くラーメーン食べたい．
外でラーメン食うに食えない誓約とはてなブックマークしたくてもすることができない制約をもって異世界転生したボクは丸２年を超えて現在進行形でラーメン断食続ける底抜けの阿呆，つまりはプロのラーメン断食家，二つ名は「戦えラーメンマン」である．
出生数90万人割れを受けて断つ．
右肩下がりの出生数を下げ止まりさせるために我々になにができるかを日本経済新聞の記事を参考に考えてみた．
ボクは日本経済新聞を有料サブスクライブしているのだけれど，今日（2019年10月7日）付の朝刊の上記の記事が話題になっていた．ちなみに割と世の中の人びとは日本経済新聞を有料サブスクライブしていないものであるからおそらく記事の中身を読まずにタイトルだけに反応しているような反応が目立っていたのだけれど，記事の中身を読んでいないのでその声はネガティブなものが多かったものである．たとえば超訳すると「全部自民党のせいだ」であるとか「日本は滅亡するしかない」といったようなものである．
ちなみにボクももちろん出生数が右肩下がりで下がっていることに関してはこの日本という国の少子高齢化を促進させ，将来の先行きに不安感を煽るものであるから本稿においてはボクが記事を読んで気になったことを掘り下げていくことをしていってみたいと思う．
スポンサーリンク
そしてボクの気になったこととは次の５つである．
- 記事で言うところの推計とはなにか？
- 出生数100万人をきったのはいつだったか？
- 当該記事において出生数が減っている原因は何だと分析しているか？
- 日本経済新聞以外で出生数90万人割れについて言及している新聞記事はあったか？
- ではどうすればいいのか？
ではそれぞれ確認していきたい．
（1）記事で言うところの推計とはなにか？
ここで紹介されている「推計」は、文中に明示されていませんが社人研17年推計の出生中位・死亡中位のケースでしょう。出生低位・死亡中位のケースでは2018年に87万8千人なので現実は中位と低位の間を推移しているということですね。 https://t.co/XhxQhgVQHF
— 五味馨 (@keigomi29) October 7, 2019
たまたまこの記事を気にしてツイッターをみていたら上記のツイートで推計とはなにを指しているのかについて言及されている方がいらっしゃったので，その言葉どおりに探してみたところ下記の国立社会保障・人口問題研究所の日本の将来推計人口（平成29年推計）を発見することができた．
しかしこの推計は数字の羅列で直感的に分かりづらかったので将来に渡ってどのようなカーブを描いて日本の出生数が減っていくと推計しているのか表1-10 出生順位別出生数(総人口):出生中位(死亡中位)推計をグラフ化してみることにした．
このデータは縦軸の単位が1,000人で日本における外国人を含む形で2065年までの推計が出されている．この「出生順位別出生数(総人口):出生中位(死亡中位)推計」よりも今回発表された2019年の出生数は下回り90万人割れしたということらしい．
つまり今後我々が出生数を増やせるような試みを行っていくことができなければ，この「出生順位別出生数(総人口):出生中位(死亡中位)推計」よりもネガティブなトレンドを描いて出生数が減っていくことになるということを念頭において政府の政策に物申さなければならないということであるというわけである．このままだとこの推計では2065年に55万7千人の出生を見込んでいたようではあるのだけれど下手をすれば2065年には50万人を割りかねない．
正直なところグラフ化する前は2050年くらいから下げ止まるのではないかと淡い期待を寄せてみていたのだけれど，推計ですら結果は無残なものであり下げ止まる様相は呈していなかった．
そもそも出生率が２を下回っている時点で人口がさげどまることはないわけであるのでかなり少子高齢化は相当に深刻な事態に陥っているということを改めて認識しなければならないなとボクは思ったものである．
スポンサーリンク
（2）出生数100万人をきったのはいつだったか？
こちらは手短に．
2016年に100万人を下回ってからわずか3年で、19年は90万人を割る可能性が高い。
引用元：出生数90万人割れへ 19年、推計より2年早く :日本経済新聞
と記事冒頭にあるので出生数100万人割れは2016年だった模様（前述した統計でも2016年には100万人を割っていたのは確認できたのだけれど，記事でも確認できたということを書いておきたい）．
（3）当該記事において出生数が減っている原因は何だと分析しているか？
出生数を回復するためには、若い女性が出産しやすい環境づくりが課題だ。日本の出生率を年代別にみると30歳代後半については、1.7～1.9台と高いフランスやスウェーデンとも差はない。各国を大きく下回るのは20歳代だ。
正社員の終身雇用が多い日本の労働慣行では、出産や育児で休職するとキャリアが積み上がらず、仕事上の不利になりやすい。晩産化が進んで第2子以降は望んでもかないにくい状況にある。夫による子育ての参加拡大を認める企業文化の定着を含め、少子化対策を変えていく必要がある。
引用元：出生数90万人割れへ 19年、推計より2年早く :日本経済新聞
一言で言うと晩婚化が進んでいることによって第2子以降は望んでもかないにくい状況にあるということが原因としてあるように分析しているようだ．
結婚して子どもを産みたいと考える人の希望がかなった場合の値は1.8で、理想と実態の差は大きい。政府はこの「希望出生率1.8」を25年度に実現することを目標に、保育所の整備や育児休業の推進などに取り組んできたが、効果は十分ではない。出生率が上がらなければ、出生減には歯止めがかからない。
日本の出生率を年代別にみると30歳代後半については、1.7～1.9台だそうなので，その下の年代が同様に出生率を上げることが晩婚化の解消という形でできるならば政府のかかげる「希望出生率1.8」は必ずしも絵に描いた餅ではないようだということも分かる．
18年10月1日時点の人口推計によると、日本人の女性は40歳代の907万人に対し、30歳代は23%少ない696万人、20歳代は36%少ない578万人。出産期の女性が大きく減っている。
出生数90万人割れへ 19年、推計より2年早く :日本経済新聞
しかし一方で20代女性の数そのものが30代，40代よりも少ないということもあるようであるので，仮に晩婚化の問題が完全に解決されたとしても出生数が大きく回復するということはないように思われる．
また記事中には書いてはなかったのだけれど，技術の発展によって乳幼児死亡率が下がっていることもあって１人の女性が何人も子どもを生まなくてもよい環境になっていることも一方であるわけであるので，時代背景の違いも原因の１つとして無視しないようでありたいものである．
（4）日本経済新聞以外で出生数90万人割れについて言及している新聞記事はあったか？
今日（2019年10月7日）時点で出生数に言及していたのは日本経済新聞だけだったのだけれど，いくつか出生数に関係して興味深い記事を発見したのでその記事を下記にリストアップしておきたい（同じことを報じている記事は報じている時間が早い方を優先して重複を排除している）．
- 産婦人科・産科が過去最少 病院統廃合背景か - 産経ニュース
- 沖縄の出生率はなぜ高い？ 若年層の既婚割合が押し上げ NIAC分析 - 琉球新報 - 沖縄の新聞、地域のニュース
- 沖縄・出生率が全国一の理由 結婚している割合低くても…若年結婚が押し上げか | 沖縄タイムス＋プラス ニュース | 沖縄タイムス＋プラス
そしてこの気になった記事の特に沖縄の出生率が高いことに関して特に気になったところを下記に引用しておきたい．
日本の女性１人が生涯に産む子どもの推定人数を示す２０１８年の合計特殊出生率は１・４２。都道府県別では沖縄の１・８９が最も高く、最も低かったのは東京の１・２０だった。
引用元：沖縄・出生率が全国一の理由 結婚している割合低くても…若年結婚が押し上げか | 沖縄タイムス＋プラス ニュース | 沖縄タイムス＋プラス
沖縄の出生率は政府の希望出生率1.8を超えていることが確認できる．
出生率が高い20代など若年齢層で、女性が結婚している割合「有配偶率」が全国平均より高いことも、高出生率につながっている。若年齢層の結婚している女性の出生率が高いと、年齢的にも第2子以上の出生率が上がるという。
引用元：沖縄の出生率若年層の既婚割合が押し上げ NIAC分析 ／沖縄 - 毎日新聞
またその高出生率を支えているのは有配偶率が高いことであるようである．晩婚化解消が20代の出生率を上げるというのはあながち荒唐無稽な論理ではないということが確認できるにはできる話なのかなと思うものである．
スポンサーリンク
（5）ではどうすればいいのか？
記事に書いてあったことを一言でまとめると次のようになるというのがボクの解釈である．
- 晩婚化を解消し20代のうちに女性が第１子を授かることのできる機会を増やせるようにするための環境を整える．
しかし今や女性も働きに出なければ家計が火の車な世の中である．そして晩婚化が進んでいる背景としては終身雇用とか終身雇用でないとか関係なく「出産や育児で休職するとキャリアが積み上がらず、仕事上の不利になりやすい」ということは避けようのないものであるからわけであるから，環境を整えるといっても何をするべきかというアイデアがボクにはまるで思いつかないものである．
思い浮かぶアイデアと言えば，たとえば「20代女性に婚活を推奨し，結婚したら子作りを推奨し，育休中も働ける環境を提供し*1，育休明けも安心して働けるようにお子さんを預けることのできる施設を用意する」といったところだろうか？
ちなみにこういった内容の提案は言葉を１つ間違えると「必ず新郎新婦に３人以上の子どもを産み育てて頂きたいとお願いする」といったただのセクハラ発言となりかねないものであるから言うのも難しく行うも難しいものであることは容易に想像がつくところである．
とはいえそういった高度な問題解決をするために我々国民は総選挙によって国民の代表たる政治家を国会に選出しているわけであるから，さぞや素晴らしい政策でもって国民の期待にこたえてくれるものであろうと思うものである．
なにより100年続く年金システムを運用する上でもそれを支える若い世代がどんどんと右肩下がりで減っていくことはどんどん若者の負担が増えるということであるから子どもに負担を負わせたくない親御さん方は子どもを授かることに躊躇するようになるのは当然のことである．
国民が不安を感じることなく暮らしていける未来に明るい展望を「具体的に」指し示してくれることをボクは政府に期待するものである．
以上である．それではまた会おう！さらばだ諸賢！！
参考．
- 18年の出生数91.8万人、最低を更新 出生率は1.42 :日本経済新聞
- 出生数・出生率の推移: 子ども・子育て本部 - 内閣府
- 将来の人口動向等について（2019年4月22日 内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局）
追記．
18年の日本生まれの日本人は91.8万人で、現在の減少ペースが今後も続くとすると、19年の出生数は87万～88万人程度になる可能性がある。10年前に比べて20万人程度少ない。1899年の統計開始以来、最少だ。
90万人割れの確度が高まってきたとのこと．
《本稿はお題「最近気になったニュース」によせて書きました．》
*1:育休中に働くというのは何を言ってるのかわからないところもあるが...
