ごきげんよう，読者諸賢．ボクはらーめ人間Ｚ．ラ王真贋の遣い手にしてラーメーン視点からでないとブログが書けないまともないヒューメンだ．
ラーメーンを愛し健康を愛し，そして何よりも平和を愛するボクは，ラーメーンと睡運瞑菜350ｇ，そして核廃絶運動のアウフヘーベンの途中のエラーで世界週末時計の時計の針が過去最大にもどるまで，つまりは世界が平和になったと断言できるまで，外でラーメンを食わない超ラーメンハンガーストライキ２と言うナンだかよくわからんラーメン断食を超えたラーメン断食をさらに超えたラーメン断食の人造人間，つまりはホムンクルスとして異世界転生していた．早くラーメーン食べたい．
外でラーメン食うに食えない誓約とはてなブックマークしたくてもすることができない制約をもって異世界転生したボクは丸１年を超えて現在進行形でラーメン断食続ける底抜けの阿呆，つまりはプロのラーメン断食家，二つ名は「戦えラーメンマン」である．
2011年3月11日の東日本大震災から2019年3月11日で丸８年を受けて断つ．
今日は2019年3月11日，東日本に甚大な被害をもたらした東日本大震災の発生から丸８年目の月曜日である．
ボクは日本の首都東京のドコカで働くサラリーメンをしているメンであるわけなのだけれど８年前の2011年3月11日が金曜日だったことを覚えている．詳細は刑事訴追の可能性はストロングゼロなのだけれどビジネス上の守秘義務契約の違反となる可能性はゼロではないので詳細を詳らかに説明することは差し控えようと思うのだけれど，その東日本大震災が起きたまさにその時，ボクは東京湾から千葉方面を一望できる東京のドコカのビルディングの18階にいたものである．
実はそんな東京湾から千葉方面が一望できるビルディングの18階で東日本大震災に被災したものだから，ボクが東関東大震災の記憶の中で最も印象深く記憶に残っているのは報道を介してみた大津波が街を飲み込む模様でもなければ，震災発生後６日目に自衛隊のヘリが福島第一原発3号機の真上から注水していた模様でもなかった．ボクの東日本大震災の記憶の中で最も鮮明に残っているのは東京湾から千葉方面が一望できるビルディングの18階から見えた千葉方面の石油コンビナートが炎上している様が見えたことである．
紅蓮の炎と黒煙が立ち込める様子が眼前に見える模様はまさに地獄絵図だった．その火災をずっと観ているのは精神的に堪えるものがあったのでボクは極力観ないようにしていたことも覚えている．少なくともボクがその日，最終的にそのビルディングから歩いて20キロはあろう当時のウチなるインナーワールドへ帰宅することを決意するまではその火災が鎮火されることはなかった．どうやら今になって調べてみるとそのボクが観た火災というのは千葉製油所の火災・爆発事故というもので，その火災は震災発生から10日後の2011年3月21日まで続いていたようだ．
参考：千葉製油所の火災・爆発事故について | CSR | コスモエネルギーホールディングス
というわけでボクの中では東日本大震災と聞いてもっとも印象に深く脳裏に刻み込まれているのは千葉製油所の火災・爆発事故なわけなのだけれど，もちろん今日（2019年3月11日）から８年前の2011年3月11日，東日本大震災の発生によって場所によっては波高10m以上、最大遡上高40.1mにも上る巨大な津波が発生し，東北地方と関東地方の太平洋沿岸部に壊滅的な被害をもたらしたということは当然のことながら忘れてはならないと思っている．
毎年3月11日がやってきたならばその度にいずれは起こる可能性がある首都直下型地震に備えてできる備えはしなければならないなとボクは身も心も引き締めるようにしているというわけなのである．
閑話休題．
では以降は改めて東関東大震災から８年経った節目の今日（2019年3月11日），来るべき（来てほしくは絶対にないのだが）首都直下型地震に向けて備えるにあたって，東関東大震災から８年後の今日（2019年3月11日）時点で一体どのような防災の備えが絶対的全体としての日本において整ってきているのかということをボクが有料サブスクライブしている日本経済新聞の今日（2019年3月11日）付の朝刊の記事から引用して確認することをしてみたい．
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普段であればボクはモノゴトを３点に絞って説明する３の法則に則って説明を試みるものであるわけなのだけれど，本稿においては日本経済新聞の今日（2019年3月11日）付の朝刊の記事においてボクの目にとまった東関東大震災に関連したトピックが５つであったので５つのトピックを確認しておくこととしたい．
（1）エネルギー改革道半ば．原子力発電所の再稼働は政府が思うようには進まず，再生可能エネルギーの普及も遅れ，化石燃料を使う火力発電への依存度は８割超．
まず「 大震災8年、エネルギー改革道半ば 原発の新増設示せず :日本経済新聞」という記事から確認していこう．
この記事は簡潔にいえば東関東大震災で日本の電力供給基盤は主に福島第一原発事故が起きたことによって甚大なダメージを被っており，その後，原子力発電所の安全性への不安から原子力発電所の再稼働は滞り，結果として電力供給の８割が化石燃料に依存するという地球温暖化防止に逆行する本末転倒を起こしている真っ最中であるということが書かれている．
原発は国の方針を改めて明確にする必要がある。30年度に原発比率を20～22%にすると掲げるが、老朽原発の廃炉が相次ぎ、達成が難しいのは明らか。だが原発に批判的な世論が多い中で正面からの議論を避けてきた。
経団連の中西宏明会長（日立製作所会長）は「再生可能エネルギーだけで電力をまかなえるとは思っていない。どんどん（再稼働を）やるべきだ」と強調する。自民党の関係部会などでは「新増設やリプレース（建て替え）を視野に入れなければならない」といった声が出始めた。安全対策を万全にした上で将来、何基の原発が必要なのかを明確に示し、国民の理解を得る努力が不可欠だ。
引用元： 大震災8年、エネルギー改革道半ば 原発の新増設示せず :日本経済新聞
特に上記のような部分が議論紛糾するところだと思うわけなのだけれど，原発は再稼働できないわ，再生可能エネルギーは普及しないわ，化石燃料にはハードに依存するわという最悪の状況から一体全体どうやって脱却するのか，日本の政治の舵取りにボクは今後も注視していきたいなと思っている．
翌日思ったとおり上記の文脈の話題がはてななブックマークで紛糾していたのでその記事のリンクを下記に追記しておきたい（2019年3月12日：追記）．
（2）災害危険密集地の解消が遅れている．
2020年までに地震による火災で大規模な延焼の恐れがある密集市街地を解消するという目標を政府が立てていたことを読者諸賢はご存知だったであろうか？ちなみにボクはもしかしたら以前にそういったことをどこかで読んだことがあったのかもしれないのだけれど，記憶にとどまらなかったものである．つまりようは知らなかったということである．
「 災害危険密集地、解消めど2割強止まり 17都府県調査 :日本経済新聞」という記事によれば次のようにあった．
古い建物が密集し、燃えにくい住宅や道路の面積が全体の40%未満である地区などは火災の危険性が高いとされる。国は11年に定めた住生活基本計画で、17都府県に5745ヘクタールあったこうした密集市街地を20年度までにおおよそゼロにする目標を掲げた。だが、17年度末時点で3422ヘクタールと6割が残ったままだ。
引用元：災害危険密集地、解消めど2割強止まり 17都府県調査 :日本経済新聞
上記の文章からでは読み解けないのだけれど2020年度までの密集市街地を解消にメドを立てた自治体はのは全体の2割強だそうである．期限まであと１年もないのでおそらくこの目標が完全達成できることは期待できないのではないだろうか？
密集市街地に詳しい横浜国立大学の高見沢実教授は「行政側がいくら騒いでも住民が自分たちの課題だと認識できなければ解消は進まない」と指摘する。「だからといって諦めるのではなく、住民に当事者意識を持ってもらう努力を地道に続けるしかない」と促す。
引用元：災害危険密集地、解消めど2割強止まり 17都府県調査 :日本経済新聞
ちなみに記事末尾に密集市街地に詳しい横浜国立大学の高見沢実教授のコメントがあったのだけれど，住民に当事者意識をもってもらうことが大事といったことが書かれていたのだけれど，そもそも密集市街地解消を2020年までにするぞーということを政府が推し進めていたことをどれだけの国民が認識しているのだろうか？当事者意識以前に密集市街地の問題点とそれをするために国民がどういった協力をするべきなのかを懇切丁寧にタンタンとメンタルしっかり説明し続けることそのために必要なマネーを投下し続けることが必要なのではないの？というのがボクの素朴なクエスチョンであった．
（3）企業のBCP策定も途上．
次に「 企業のBCP策定なお途上 東日本大震災から8年 :日本経済新聞」という記事によれば次のようなことが書かれていた．
帝国データバンクの調査（18年5月実施、全国2万以上の会社のうち1万1社から回答）では、「BCPを策定していない」との回答が46%に達した。理由では「策定に必要なスキル・ノウハウがない」が44%、「策定する人材を確保できない」が31%に上った。企業規模では300人以下の場合、BCPの策定率は1000人以上の大手の半分近くに下がる。
引用元： 企業のBCP策定なお途上 東日本大震災から8年 :日本経済新聞
ボクは日本の首都東京で働くサラリーメンであるのでボクの嗜好する健康で文化的な最低限度のライフを継続するためにはウチの会社のビジネスがどんな災禍に巻き込まれようとも健全に継続した上で継続的に成長できなければたいへんに不都合が生じるものである．なので実はウチの会社のBCP，つまりはビジネス・コンティニュイティ・プランは割りと綿密に練られているものであるので実際問題として東関東大震災の際にもボクのマッソーのように止まらなかったものである．
なので結構この記事が衝撃的だなとボクが思ったのは帝国データバンクの調査によれば「BCPを策定していない」などという「お前大丈夫か？」な企業が調査対象企業の46%にものぼったということなのである．そんな46%の「BCPを策定していない」企業経営は次に東日本大震災クラスの災害に見舞われた際には一体全体どうやってビジネスを継続するつもりでいるのだろうか？そのときの行き当たりばったりでどうにかするのだろうか．
ボクはなにかとそこはかとなく不満がないこともないけれど，ウチの会社はこういったところではしっかりとしているので，ウチの会社がいかなる災禍に見舞われようともビジネスを継続できるように支えていきたいなと思っている．
（4）生活インフラの復旧は進むも避難者は未だなお5万人超．
４つ目は「 震災8年、生活インフラ復興進む 避難者なお5万人 :日本経済新聞」という記事．これによると東日本大震災の際の津波などで大きな被害を受けた東北沿岸部においては，住宅をはじめとした生活インフラの整備は完了間近まで進んでいるそうである．
わかりやすい生活インフラの整備の進捗状況をまとめた表が記事中にあったのでそれを下記に引用する．
引用元：震災8年、生活インフラ復興進む 避難者なお5万人 :日本経済新聞
しかし記事中には特に理由に関しては言及がなかったのだけれど，なぜか住民の帰還は遅れているのだそうだ．例えば震災で死者・死亡認定者が800人を超えた宮城県女川町では災害公営住宅の整備は完了しているそうだのだけれど，震災前に1万人あった人口は今年1月末時点では6500人弱にまで減少しているのだという．
一旦住む場所を変えてしまうとあえて戻ろうとは思わないのかもしれない．実際ボクも仮にナニカシラの災禍によって日本の首都東京の住まいをおわれて避難生活を余儀なくされたならば，避難先で職や住居をもとめて仮に元の住処が復旧したとしても戻らないかもしれないとは思ったものである．
（5）大規模災害への備えに食料3～7日分用意を，と農水省が呼びかけ．
最後は「 大規模災害への備え 食料3～7日分用意を 農水省、家庭向けに手引書 :日本経済新聞」という記事である．
この記事によれば農林水産省が東関東大震災８年目の今年を機に食料の供給が途絶えるような大規模な災害に備えるため，各家庭に食料備蓄を呼びかけ始めたのだという．
水や米、缶詰やレトルト食品など、最低でも3日～1週間分を家に備えるよう働きかけ、乳幼児や高齢者など配慮が必要な人に対応した備蓄も促す。作成した手引書を月内に配り始めるほか、2019年度に専門のホームページも立ち上げる。
引用元：大規模災害への備え 食料3～7日分用意を 農水省、家庭向けに手引書 :日本経済新聞
東関東大震災から８年も時間があったにも関わらずホームページも手引書もまだ準備ができていないようなので随分のんびりしているなあと思わないでないのだけれど，手引書もホームページもないよりはあったほうがきっとよいものであるとボクは思うものである．
ウチなるインナーワールドにおける備蓄食料は3～7日分をウチのファミリーがしのげるに十二分の一家に５袋チキンラーメンと常時10個以上のカップヌードルやセブンイレブンの即席蒙古タンメン中本が常時常備されているので問題ないものである．水から戻しても即席麺は食せるものであるので，お湯は沸かせなかったとしても水がきちんと備蓄されているので3～7日ならきっとしのげることであろう．
ちなみに今日（2019年3月11日）見かけた記事のなかで｢サバイバルフーズ｣は25年保存可能な保存食。 | ライフハッカー［日本版］という記事で紹介されていたサバイバルフーズは今，ウチに常時常備されている一家に５袋チキンラーメンと常時10個以上のカップヌードルやセブンイレブンの即席蒙古タンメン中本よりもたいへんによさそうにボクは見えたものである．サバイバルフーズは検討に値するとボクは思うものである．
ーー以上である．
最後にもう一度たっぷりと書いておくものなのだけれど，ボクも今一度ウチなるインナーワールドの防災への備えを徹底しようと思っている．
特に食料品の備えは大事である．アマゾンでも楽天でもよいのだけれどサバイバルフードを日清食品のカップヌードルやチキンラーメンと置き換えるのは近々やってみたいと思うものである．
それではまた会おう，さらばだ諸賢！防災意識は高く持ってナニカあった際には最後まで生きることを諦めない姿勢で自分に甘えず生き抜こう！
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参考．
ボクが有料サブスクライブしている日本経済新聞では「大震災８年」と銘打ったタグを用意して「大震災８年」に関連した記事がワンストップで読めるようになっていた．下記はその「大震災８年」でボクが実際に読んで記憶にとどめようと思った記事の一覧である．
下記４記事は本稿の本題で引用した記事である．
- 大震災8年、エネルギー改革道半ば 原発の新増設示せず :日本経済新聞
- 災害危険密集地、解消めど2割強止まり 17都府県調査 :日本経済新聞
- 企業のBCP策定なお途上 東日本大震災から8年 :日本経済新聞
- 震災8年、生活インフラ復興進む 避難者なお5万人 :日本経済新聞
参考までに「大震災８年」で紹介されていた日本の各政治の政党の談話も公開されていたのでリンクを下記に付しておきたい．
なぜか「大震災８年」タグからは漏れていたのだけれど防災の上ではたいへんに大事なこと，食糧問題に言及した記事が日本経済新聞（2019年3月11日付朝刊）には掲載されていたので，下記の記事も本稿の本題中で引用して紹介した．
3.11という日に、あなたは何を想いますか？
— Yahoo!検索 (@YahooSearchJP) 2019年3月10日
本日 3月11日、ヤフーで「3.11」と検索すると、
おひとりにつき10円が東北復興のために寄付されます。#検索は応援になる #Searchfor311 #いま私ができること pic.twitter.com/rBF27s7KJn
震災に限らない災害時には特にヤフーにおいて特定のキーワードで検索をすると一定額の募金になるという活動をされている．なので今日（2019年3月11日）もボクは「3.11」でヤフー検索をした．１度の検索で募金額は10円だそうであるのだけれど，たかが10円されど10円だと思うものである．
《アイキャッチは非常用持ち出し袋の確認のイラスト．／本稿はお題「最近気になったニュース」によせて書きました．》
