ごきげんよう，読者諸賢．ボクはらーめ人間Ｚ．ラ王真贋の遣い手にしてラーメーン視点からでないとブログが書けないまともないヒューメンだ．
ラーメーンを愛し健康を愛し，そして何よりも平和を愛するボクは，ラーメーンと睡運瞑菜350ｇ，そして核廃絶運動のアウフヘーベンの途中のエラーで世界週末時計の時計の針が過去最大にもどるまで，つまりは世界が令（うるわ）しく平和になったと断言できるまで，外でラーメンを食わない超ラーメンハンガーストライキ２と言うナンだかよくわからんラーメン断食を超えたラーメン断食をさらに超えたラーメン断食の人造人間，つまりはホムンクルスとして異世界転生していた．早くラーメーン食べたい．
外でラーメン食うに食えない誓約とはてなブックマークしたくてもすることができない制約をもって異世界転生したボクは丸２年を超えて現在進行形でラーメン断食続ける底抜けの阿呆，つまりはプロのラーメン断食家，二つ名は「戦えラーメンマン」である．
日本がIWCを脱退して商業捕鯨を再開してもボクはこれからもクジラを食わない．
唐突ではあるのだけれど，やぶから棒ではあるのだけれど読者諸賢は鯨肉を食したことがあるだろうか？
ちなみにボクはといえば「ある」．
ボクがまだ幼少の折，玉のようにコロコロとして三千世界に燦然と輝くかわいらしいお子様だったころ，なんの機会だったのかはまったく覚えていないのだけれど，なにかの機会にボクは鯨肉を食したことがあるものである．
お子様の頃の記憶なので若干曖昧ではあるのだけれどボクが食した鯨肉が「おいしくなかった」ことだけは鮮明に覚えているものである．
ボクはあえて狙いすまして食す必要のないものは絶対に食わないラーメン断食家であるので「ラーメン」「マクドナルド」「モスバーガー」「ミスタードーナツ」など様々なものを受けて断ってきたわけなのだけれど，たとえば他には絶滅危惧種なども食さないものである．
なのでボクは日本鰻をスデに完全に断って10年以上になるしサンマやイカなど漁獲量がどんどん減っている水産資源に関しても極力食わないようにしている．
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閑話休題．
さてなぜ唐突に鯨肉なのかといえば昨日（2019年7月1日）商業捕鯨が日本において再開されたからである．
そのことは各種メディアで報じられたわけなのだけれどボクは日本経済新聞の有料サブスクライバーであるので日本経済新聞から日本の商業捕鯨再開に関して報じていた内容を紹介したい．
- （2019年6月30日00時01分）日本、IWC脱退 商業捕鯨7月に再開 :日本経済新聞
ちなみに本稿ではその商業捕鯨の再開によってウチでも食卓に鯨肉を並べて食すべきかということを真面目に検討するために書いている．
ではまずは上記のリンク記事からボクが気になったところを引用し紹介しながら検討を開始してみようと思う．
民間事業者などは山口県下関市を基地にした沖合捕鯨と、北海道網走市、同釧路市、青森県八戸市、宮城県石巻市、千葉県南房総市、和歌山県太地町を拠点とした沿岸捕鯨を展開する。対象鯨種はミンククジラやニタリクジラ、イワシクジラとする。これまで実施していた調査捕鯨は終了する。
引用元：日本、IWC脱退 商業捕鯨7月に再開 :日本経済新聞
ここで気になったのは太字にした「対象鯨種はミンククジラやニタリクジラ、イワシクジラ」といったクジラの生体数が商業捕鯨の需要に耐えうるだけ資源量が豊富なのかどうかということであった．
「ミンククジラ 生体数」でグーグル検索して上記の水産庁のページを発見した．
このページで特にボクが関心をもったQAを下記に引用しておく．
Q1：日本はどうして絶滅にひんしたクジラをとるのか？
一言で「クジラ」と言っても、80種あまりもおり、シロナガスクジラのように絶滅の危機に瀕している種類もあれば、ミンククジラのように資源量が極めて豊富な種類もいます。 日本の調査捕鯨では、ミンククジラ、ニタリクジラ、イワシクジラ、マッコウクジラ、ナガスクジラを捕獲していますが、調査の際には、現在の資源量に悪影響を与えないような捕獲頭数を科学的手法により算出し、その頭数の範囲内で捕獲を行っています。 日本は、資源が豊富なクジラの種・系群を枯渇させることなく持続的に利用することを基本方針としており、シロナガスクジラのように個体数の少ない種類については積極的に保護に取り組んでいます。
どうやらミンククジラは資源量が極めて豊富らしいということはわかった．しかしこのページにはその生体数の調査結果へのリンク等がなかった．
Q6：クジラを食べなくても他に食べ物があるのではないか？
第一に、水産資源の持続的利用は、国際法上も謳われているものですが、現在は、鯨類という持続的に利用できる水産資源を利用できないという、矛盾した状況と言えます。科学的にも、法的にも正当な捕鯨が、国際的に認められている水産資源の持続的利用の原則に反して否定されてきたということが、そもそも問題なのです。
第二に、食は量さえ足りれば何を食べても変わらないというものではありません。世界各国の民族は、それぞれの生活環境、自然、そして歴史に基づく食文化を発展させ、維持してきました。クジラを獲り食べることは、そのような食習慣を有する地域の人々にとってかけがえのない文化なのです。
第三に、過剰保護による鯨類の増加が他の漁業資源に悪影響を与えている可能性があり得ることが、これまでの研究により示唆されています。特定の生物を過剰に保護することは、海洋生態系のバランスを崩し、私たちが食する他の水産資源にも影響を与えかねません。
絶対にクジラを食さなければならない理由はボクはないと思ったものであるのだけれど，あえてこの中で賛意を表せるものがあるとしたら３番めの過剰保護による他の漁業資源に悪影響というものかなと思ったものである．しかしここでもこの過剰保護の根拠となる情報は提示されていなかった．
Q8：捕鯨が再開されれば必ず乱獲になる？
1960年代以前の捕鯨は確かに乱獲の歴史でした。しかし、乱獲を防ぎ、鯨類資源を持続的に利用するために設立された組織が「国際捕鯨委員会（IWC）」であり、IWC科学委員会では、世界各国の専門家が長い年月をかけ、鯨類資源の枯渇の可能性をほぼ排除した改訂管理方式（RMP）を作り上げています。さらに、捕鯨活動を監視し、取り締まる制度（RMS）も実質上完成しています（しかしながら、反捕鯨国の反対により未だに商業捕鯨は再開されていません）。 適切な資源管理のもと捕獲を行えば、乱獲になることはありません。これは、クジラに限らず、どのような水産資源でも同じことです。
今回IWCを日本は脱退したわけなのだけれどその場合どのようにして乱獲を防ぐのかがこれだと今ひとつわからないものである．IWCは脱退するけれどRMPの仕組みは使わせてもらえるといった御都合主義が可能ということなのであろうか？
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ここまでで分からなかったことを整理すると「ミンククジラが本当に資源量が豊富なのかわからない」「そもそもクジラの需要があるのかわからない」「クジラの乱獲を防ぐための枠組みがあるのはわかったのだけれどIWCを日本が脱退したあとはどのようにするのかわからない」ということがボクはわからないことがわかった．
そこでさらに水産庁ホームページのサイト内検索で「ミンククジラ」を検索した結果を新着順でソートしてみたところ次のプレスリリースを発見した．
- （2019年7月1日08時00分）商業捕鯨の再開について：水産庁
このページからボクは「ミンククジラが本当に資源量が豊富なのかわからない」「クジラの乱獲を防ぐための枠組みがあるのはわかったのだけれどIWCを日本が脱退したあとはどのようにするのかわからない」ことに関してはおおよそ理解することができた．なのでどのようなことがわかったのか説明したい．
まず「ミンククジラが本当に資源量が豊富なのかわからない」同プレスリリースの参考資料によると次のとおりであるらしい．
正直これをみてそれぞれの鯨の推定頭数がたかだか数万頭であるので極めて豊富な資源量というのはさすがに過言じゃね？とボクは思ったものであった．
また資源量に関してはちょっと古い情報のように思われたのだけれどIWCによるクジラの国際的に認められた鯨類の資源量が公開されていたのでそちらも確認してみた（ちなみにこのページは水産庁のページからもリンクされていてどうやらこれ以上の情報はないように思われた）．ページ中程をみるとミンククジラの生体数推計が載っているのだけれど最もミンククジラが生息しているとみられる南半球で1992/93-2003/04の期間の推計が515,000頭となっていた．北西太平洋とオホーツク海が2003年で22,000超となっているので水産庁の情報はこれよりも新しいかより精度の高い情報をどこかから得ていると思われる（データIWC等としか書いていないので確認のしようがない）．
ただもう一度書いておくとこの北西太平洋とオホーツク海で２万ちょい頭というミンククジラの生体数（推計）をボクは極めて豊富というのはちょっとやはり過言じゃね？とは思ったものである．
で次に「クジラの乱獲を防ぐための枠組みがあるのはわかったのだけれどIWCを日本が脱退したあとはどのようにするのかわからない」というクエスチョンに関しては次のリンクに乱獲にならないようにするための捕獲枠の決め方が書かれていたので確認をしてみた．
- （2019年7月1日）捕獲枠の算出方法について(PDF : 334KB)
端的かつ直截に一言で言うならば鯨の乱獲にならないようにするために日本でも前述の鯨類資源の枯渇の可能性をほぼ排除した改訂管理方式（RMP）を使うよということのようであった．
実際のところそれによって決まった捕獲枠の結果たとえばミンククジラでいえば北大西洋に20,513頭が生息していると目されている中で捕獲可能量を171頭と算出したのち，さらに2019年に実施された(ア)調査による捕獲数、(イ)定置網による混獲数、(ウ)国による留保分を控除した結果商業捕鯨としてミンククジラを捕鯨する頭数は52頭とされているようなのでこれでただちに乱獲となってミンククジラが絶滅するといったことはたしかになさそうである．
では最後にのこった「そもそもクジラの需要があるのかわからない」というボクの素朴なクエスチョンであるわけなのだけれど，それに関しては今日（2019年7月2日）付の日本経済新聞の記事に興味深いことが書いてあったのでそれを紹介したいと思う．
- （2019年7月2日付）商業捕鯨再開、多難な船出 海域・頭数限定/読めぬ需要/国際批判リスク :日本経済新聞
では下記にその興味深い部分を太字にして引用する．
政府は昨年12月、捕鯨の国際機関である国際捕鯨委員会（IWC）を脱退すると決め、6月末に脱退の効力が発生した。
流通事業者は動き出している。ミクロブストジャパン（東京・中野）は飲食店向けの鯨肉販売サイトを5月に開き、鯨肉の加工・調理マニュアルも無料で公開した。
ただどこまで流通量が増えるかはわからない。水産庁が定めた年間捕獲枠の上限は383頭にとどまる。調査捕鯨では毎年、南極海でクロミンククジラを333頭、北西太平洋でミンククジラを170頭、イワシクジラを134頭捕獲していた。
単純な比較は難しいが、調査捕鯨に匹敵する流通量が今後も確保されるかは見通しづらい。価格もこれまでは日本鯨類研究所（東京・中央）や水産庁などが決めていたが、今後は缶詰などの加工メーカーや卸会社からの引き合いをもとに市場が決めることになる。
引用元：商業捕鯨再開、多難な船出 海域・頭数限定/読めぬ需要/国際批判リスク :日本経済新聞
ようは鯨の肉に需要があるかは「わからない」と言っているのである．
というわけでボクが商業捕鯨に関してここまでの確認で理解したことを最後にまとめておこうと思う．
- 商業捕鯨で捕獲するのはミンククジラなどの極めて資源量が豊富なクジラだけである（ただし北大西洋に20,513頭という推計資源量が果たして極めて豊富な資源量と言えるかはビミョー）．
- 捕鯨によってクジラが絶滅しないようにするために乱獲を防ぐための枠組みはありその枠組にそって商業捕鯨による捕獲枠も決定している．ミンククジラの場合は商業捕鯨の捕獲枠は52頭．
- クジラの肉の需要があるかないかは「わからない」．ほとんど需要がない可能性がある中でそれでも捕鯨をすることに納得感があったのはクジラの過剰保護による他の漁業資源への悪影響のみ．
ーー以上である．
というわけでボクは乱獲にならないように枠組み内で捕鯨をすること，それによって特定のクジラの過剰保護によって他の水産資源に悪影響を及ぼさないようにするという目的のために商業捕鯨をすることには反対をしないものである．
しかしボクは別段，あえて狙いすまして鯨肉を食したいという欲求は皆無である．なのでボクは商業捕鯨が解禁されてお茶の間に仮に鯨肉が提供されることがあったとしても，よほど食うに困るといったことが起きない限り鯨肉は食わないことに決めたものである．
鯨肉は食わないと最初から決めてはいたものの，その決断をするまでにはそれなりの根拠が必要である．ボクがあえて狙いすまして鯨肉を食さなければならない状況があるかを考えてみたけれど，今回の調査ではボクがあえて狙いすまして鯨肉を食さなければならない状況は見出すことができなかった．
というわけでもう一度たっぷりと最後に結論をかいておくわけなのだけれど，ボクは別段あえて狙いすまして鯨肉を食したいとは思わないので鯨肉を食わない．そして今後もクジラの生体数にはなにかとそこはかとなく関心を持ち続けることによって，今現在は極めて豊富な資源量であるといわれているクジラが絶滅に貧したりすることのないように目を光らせていたいと思うものである．
それではまた会おう！さらばだ諸賢！！
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参考．
水産庁より．
この資料を読んでも本稿でボクが素朴に疑問に思っていたことが全て氷解することはなかったけれど「過剰保護による鯨類の増加が他の漁業資源に悪影響を与えている可能性」に関して推計をしていることや，鯨の肉がどのような栄養素を含んでいるかなどにも言及していて一読の価値はあるのかなとボクは思っている．
その他．
今後読んだものを書いていく予定．
《アイキャッチはミンククジラのイラスト（鯨） | かわいいフリー素材集 いらすとや．／本稿はお題「最近気になったニュース」によせて書きました．》
