ごきげんよう，読者諸賢．ボクはらーめ人間Ｚ．ラ王真贋の遣い手にしてラーメーン視点からでないとブログが書けないまともないヒューメンだ．
ラーメーンを愛し健康を愛し，そして何よりも平和を愛するボクは，ラーメーンと睡運瞑菜350ｇ，そして核廃絶運動のアウフヘーベンの途中のエラーで世界週末時計の時計の針が過去最大にもどるまで，つまりは世界が令（うるわ）しく平和になったと断言できるまで，外でラーメンを食わない超ラーメンハンガーストライキ２と言うナンだかよくわからんラーメン断食を超えたラーメン断食をさらに超えたラーメン断食の人造人間，つまりはホムンクルスとして異世界転生していた．早くラーメーン食べたい．
外でラーメン食うに食えない誓約とはてなブックマークしたくてもすることができない制約をもって異世界転生したボクは丸３年を超えて現在進行形でラーメン断食続ける底抜けの阿呆，つまりはプロのラーメン断食家，二つ名は「戦えラーメンマン」である．
（其之弐阡参拾伍）2021年10月4日週の日経平均株価終値は2万8048円94銭．岸田新時代共創内閣さん，日経平均株価が８日間続落でコロナショック並の下げ幅を喫し2万7000円台前半をつけるもなにもしないうちに米債務上限問題が後退して2万8000円台を回復してしまう．
昨年（2020年）の新型コロナ禍による先の経済危機（俗にいうリーマンショック）を超える世界同時株安以来，ボクは毎週末（日本市場が開く前日）にその１週間の日経平均株価の終値を記録することにした．というわけで今日は2021年10月4日週の日経平均株価の値動きを振り返りたい．
2021年10月4日週の日経平均株価の終値は2万8048円94銭だった．
前週終値2万8771円07銭から３日続落して週末にかけて米債務上限問題が期限を延長し，しかるのち連邦政府債務の上限を拡大する法案を賛成多数で可決したことで米国債がデフォルト（債務不履行）するリスクがひとまず回避される見通しが立ったことで世界的に株価が反発，日本市場もそれに伴って2万8000円台を回復したという格好になっている．
ちなみにこの８日間連続で日経平均株価が続落し2020年のコロナショック並の下げ幅を記録したことを「岸田ショック」であるとかないとかといった相異なる言説が飛び交った１週間であったのだけれど，あえて言うならば岸田内閣はこの１週間株価が下げていることに対してなにもしなかったわけなので「岸田ショック」というよりも「岸田なにもしないショック」だったということになるであろうとボクは思うものである．
岸田内閣は日経平均株価が下がり続けることに対して何のカウンターメジャーも講じなかった結果８日続落したわけだけれど，なにもしていないうちに日経平均株価が反発したのである．読者諸賢はボクがなにをいってるかわからないかもしれないけれど事実起こったことであるのでウソだと思うならばチャートをもう一度確認してその間に岸田内閣がなにも日経平均株価が下がり続けることに対してなんのカウンターメジャーも講じなかったということを確認していただきたい（せいぜいやったことといえば第205臨時国会の開会にあたって所信表明演説を行ったことくらいであるのだけれど，そこで発信された岸田新時代共創内閣というなんだかよくわからない内閣がしようとしていることは（経済）成長と分配の好循環というフワフワーっとしたなんだかよくわからない地に足のついていない実現可能性のハッキリしない，むしろ実現するとこれまでの「貯蓄から投資」が逆流するのではないかという懸念まで浮上してしまうものであったので日経平均株価が下がることはあっても上がることはないものだったものであるから，それではお話になるまい）．
日経平均株価がコロナショック並の下げ幅を記録している中でなにもしない内閣が果たして必要なのかと問われたならばボクは「いらないんじゃないですかね？」と思うものである．第205臨時国会が閉会しかるのち衆院選でもしも自民党が大敗することになったときは自動的に岸田内閣も退陣することになるのだと思うのだけれど仮にそれが現実になったとしたら岸田内閣は史上何番目に短い内閣になるのだろうか．そのあたりも注視していきたいものである．
来週（2021年10月11日週）は飲食系大手企業の決算ラッシュだそうなのだけれど，長きに渡った緊急事態宣言の影響で飲食業の業績がいいわけはないものであるから，これから先の回復に市場がどれだけの期待を寄せているのかということをボクは測っていこうと思うものである．
それでは来週も長期投資が長期凍死にならないように気をつけて慎重に長い目で投資対象の選定に勤しんでいこうと思うものである．それではまた会おう，さらばだ諸賢！！
参考．
- 岸田首相「14日に衆院解散、31日総選挙」 記者会見: 日本経済新聞
- 首相演説「分配」12回言及、「改革」消える ことば分析: 日本経済新聞
- 金融所得課税、20％から25％へ増税でも市場害さず－岸田派・山本氏 - Bloomberg
- 金融所得課税、当面見直さず 「すぐやる」は誤解―岸田首相：時事ドットコム
- 【全文】岸田文雄首相が所信表明演説「日本の絆の力を呼び起こす。それが私の使命」：東京新聞 TOKYO Web
市場の材料（2021年10月4日-2021年10月8日）．
- 今日の株価材料（新聞など・2～4日）岸田内閣きょう発足: 日本経済新聞
- 今日の株価材料（新聞など・5日） 岸田首相、経済対策の編成指示へ: 日本経済新聞
- 今日の株価材料（新聞など・6日） 真鍋氏にノーベル物理学賞: 日本経済新聞
- 今日の株価材料（新聞など・7日）首相、地域・業種絞らず給付金 所信表明原案: 日本経済新聞
- 今日の株価材料（新聞など8日）ENEOS、再生エネ新興を2000億円買収: 日本経済新聞
来週（2021年10月11日週）の材料．
株価指数・指標．
不思議なのは米国金利が1.6%台まで上げてきているのだけれど米国債務上限問題が後退した今回はそれがスルーされているということだ．
