ごきげんよう、読者諸賢。ボクはらーめ人間Ｚ。ラ王真贋の使い手にしてラーメーン視点からでないとブログが書けないまともない人間だ。
ラーメーンを愛し健康を愛し、そして何よりも平和を愛するボクは、ラーメーンと睡運瞑菜350g、そして核廃絶運動のアウフヘーベンの途中のエラーで世界週末時計の時計の針が過去最大にもどるまで、つまりは世界が平和になったと断言できるまで、外でラーメンを食わない超ラーメンハンガーストライキ２と言うナンだかよくわからんラーメン断食を超えたラーメン断食をさらに超えたラーメン断食の人造人間、つまりはホムンクルスとして異世界転生していた。早くラーメーン食べたい（関連記事：参照*1、参照*2）。
外でラーメン食うに食えない誓約と制約をもって異世界転生したボクは丸１年を超えて現在進行形でラーメン断食続ける底抜けの阿呆、つまりはプロのラーメン断食家、二つ名は「戦えラーメンマン」である。
2018年3月期決算で「継続企業に関する重要事象」を決算短信に記載した幸楽苑ＨＤを受けて断つ。
本ブログを購読してくれている奇特権益なる読者諸賢は先刻ご承知のこととは思うのだが、ボクはニッポンの株式市場におけるラーメン関連銘柄の業績をウォッチしている。ラーメン断食家とはときにウォッチメンなのである。ウォッチメンといえばラーメン断食家と言っても過言ではない。ちなみにこのことは特に重要なことではないので今すぐ記憶から消去いただいても一向にかまわないので安心してほしい。
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閑話休題。ウォッチメンであるボクがウォッチしているラーメン関連銘柄のひとつが幸楽苑ＨＤであることはもはや言わずともご存知の方はご存知であろう。幸楽苑ＨＤに関してあまりご存知でない方のためにすこしだけボクのいいかげんな幸楽苑ＨＤの豆知識をコウカイしておくと、幸楽苑ＨＤとはニッポンにおいて薄利多売ラーメン戦争という、ブルジョワジーな方々にとってはたいへんにどうでもよい疲弊戦を双璧をなす薄利多売ラーメンの雄である日高屋のハイデイ日高と10年以上の長きに渡って繰り広げているおもちろい企業である。
しかし、薄利多売ラーメン戦争するのにあまりにも熱中しすぎてしまい、ラーメンそのもののクオリティの追求を疎かにしてしまった結果、幸楽苑は指ポチャラーメンインシデントという異物混入事件を起こしてしまった。ラーメン店主やスタッフのおやゆびがポチャってしまうラーメン店あるあるならいざしらず、リアルな人間の指の一部が混入するというおそろしい事件のインパクトはあまりにも衝撃的で客離れが加速、西日本では特に幸楽苑の敬遠がハゲしいらしく、いきなりステーキのペッパーフードサービスとガッチリとタッグを組み、西からジョジョに幸楽苑はいきなりステーキになるのだという。指ポチャラーメンインシデントの悪イメージをラーメン店からステーキ店への業態変更でなそうという荒業である。あまりにも露骨な荒業であるので、そんな荒業にダマされてしまう消費者がいるのかどうか、ボクはとても関心をもってウォッチしている。
ーー以上が、ボクが幸楽苑ＨＤをウォッチしてきたことの簡単な要約である。
本稿においては先日、ボクが幸楽苑ＨＤに関する新しい記事を日本経済新聞において発見したので、その日本経済新聞の幸楽苑に関する記事を紹介指定校と思う。
まず下記の記事である。幸楽苑ＨＤはいよいよ業績が悪化しており、経営再建のために出店を抑制するのだという。
簡単に引用しながらどのようなことが書かれていたかを紹介する。
「幸楽苑ホールディングス（HD）は2019年3月期の新規出店を10店に抑える。30店前後を開店してきた積極姿勢を見直し、出店先も地盤の東北地方を中心に置く。不採算店の閉鎖は主に西日本の17店を予定し、店舗数は510店程度となる。10店をステーキ店に転換するなど既存店をテコ入れし、急激に悪化した業績の回復を急ぐ。」
言葉を濁しているが、基本的にはこれまでの方向性にならって西からジョジョに幸楽苑をいきなりステーキにしていくようだ。出店は年に30店舗のペースを見直して、地元東北を中心にするつもりらしい。なぜすべての店舗をいきなりステーキにしないのかはボクにはよくわからんが、なにかラーメン店を全部ステーキ店に置き換えるのに抵抗でもあるのだろうか。
また16日の決算説明会では新井田傳社長が前期連結決算で32億円の最終赤字となった要因として出店戦略などの判断ミスを認めらしい。新井田傳社長がいうことには「創業以来の経営危機。経営陣一同、必ず現状を抜本的に変え、再構築することを約束する」のだそうである。また、業務改革を主導する長男の新井田昇副社長は「売り上げではなく利益重視の経営にカジを切る」とマーケティングの強化などを掲げているそうだ。
ところでこの記事からは指ポチャラーメンインシデントに一切ふれるところがないのであるが、ボクは企業イメージアップのためには指ポチャラーメンインシデントに触れないことの方がマズいのではないかと思うのだが、幸楽苑ＨＤの経営陣にとっては失敗したのは出店戦略などの判断であり、指ポチャラーメンインシデントによるイメージ悪化ではないと思っているのだろうか。
とりあえずボクは幸楽苑の指ポチャラーメンインシデント、つまりは異物混入事件を忘れることはないので、幸楽苑ＨＤがどのように異物混入事件について考えているのか、メディアにそれらしいコメントをよせていたら、それを目ざとく発見できるように努めたいと思っている。
さて、もう一つ紹介しておきたい記事が下記の記事である。どうやら本当に幸楽苑ＨＤの業績悪化は深刻であるらしいということが分かることがサラリと書いてあった。
３月期企業の事業継続リスク 新たに８社が記載 民間まとめ ：日本経済新聞
まずそもそも決算短信における「継続企業に関する重要事象」とはなんであるかに関してであるが、そのことの説明は記事中にあったので先に引用して紹介しておきたい。
「重要事象の記載は「継続企業の前提に関する注記（ゴーイングコンサーン）」には至らないまでもリスクがある場合に記される」ものである。
そして幸楽苑ＨＤがこの「継続企業に関する重要事象」の記載を決算短信にしていたというのであるが、その内容とは果たして下記のような内容であったようである。引用する。
「ラーメンチェーン大手の幸楽苑ホールディングスは前期決算で最終損益が32億円の赤字（前の期は1億5400万円の黒字）に転落した。金融機関と結ぶシンジケートローン（協調融資）とコミットメントライン（融資枠）契約に関わる財務制限条項を満たせないという。」
馴染みのない言葉が並んでいるのでここでも「財務制限条項」とはなにかということをgoogle:財務制限条項 でボクの場合最初にヒットした財務制限条項とは - 金融用語集｜銀行員ドットコムから引用し紹介しておこう。
「財務制限条項とは、金融機関が債務者に対して貸付を行う際に付与する条件のひとつで、その契約において、債務者の財政状況が定めた基準条件を下まわった場合に、債務者は期限の利益を喪失し、金融機関に対して即座に貸付金の返済を行うことと定められている。金融機関にとっては、融資先の倒産による貸し倒れリスクを予め軽減するための対策として考えられている財務制限条項には、「経常利益が2期連続して赤字にならないこと」といったＰ／Ｌに関するものと、「純資産が前期比75％を下回らないこと」といったＢ／Ｓに関するものなどがある。」
つまり簡単にいうと幸楽苑ＨＤは融資元から貸したマネーを今すぐ返してね、と言われてしまう状況にあるということのようだ。
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冒頭の記事において、かなりカジュアルな感じで「業績悪化」「経営再建」といった言葉が使われていたわけなのであるが、その言葉の重みは相当に重い状態になるのではないかという話である。
幸楽苑ＨＤは今や「西から幸楽苑をいきなりステーキにするぞ、ジョジョに！」と悠長なことを言っていられる状況ではないのではないのか？というのがボクの意見である。そう「西から幸楽苑をいきなりステーキにするぞ、スグに！」くらいの危機感とコミットメントをしなければならないところまできているのではないのか？と思うのである。
果たして幸楽苑ＨＤが2019年3月期の決算をむかえることができるのかどうか、さすがにボクにはわからない。しかし、かなり経営がマズい状況にあることは十二分にわかったつもりでいるので、幸楽苑のこれからをこれまでとかわらずウォッチしていきたいと思っている。
それではまた会おう、さらばだ、諸賢！！
《アイキャッチは重要な書類のイラスト。「赤字」で検索してみつかったいらすとやさんのイラストは現時点（2018年5月29日）時点ではこのイラストしかなかったのである。深い意味はございません。／本稿はお題「最近気になったニュース」によせて書きました。》
参考：
（５）継続企業の前提に関する重要事象等当社は、当連結会計年度末において、当社が取引金融機関との間で締結しているシンジケートローン契約及びコミットメントライン契約の財務制限条項に抵触することとなり、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しておりますが、アレンジャー行から全面支援をいただきながら取引金融機関と当該条項の見直しについて協議をしていることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております。
上記は日本経済新聞でとりあげられていた幸楽苑ＨＤの2018年3月期決算短信における「継続企業に関する重要事象」の実際の内容である。これによると「アレンジャー行から全面支援をいただきながら取引金融機関と当該条項の見直しについて協議をしていることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております」と書かれているので融資元から今すぐマネーを返してね、は回避できそうだから「継続企業の前提に関する重要な不確実性」ほど重篤な状態にはないよということのようである。
